セラミック治療は、見た目の美しさだけでなく、噛み合わせや機能面の改善にもつながる人気の治療方法です。
しかし、基本的に保険適用外で費用が高額になりやすいため、「医療費控除の対象になるのだろうか?」と疑問に思う方も多いでしょう。
実は、一定の条件を満たせばセラミック治療の費用も医療費控除の対象に含まれることがあります。
正しく申請すれば、支払った医療費に応じて税金の一部が還付される可能性があるのです。
この記事では、セラミック治療が医療費控除の対象となる条件や対象範囲、申請方法、注意点についてわかりやすく解説します。
「医療費控除を受けられるのか知りたい」「どのくらいお金が戻ってくるのか気になる」という方は、ぜひ参考にしてください。
セラミック治療とは、虫歯や欠けた歯をセラミック製の詰め物・被せ物で補う歯科治療です。
セラミックは陶器と同じ素材で、白く自然な色合いや透明感があり、見た目が天然の歯に近いことが特徴です。
さらに、耐久性が高く、金属を使わないためアレルギーの心配が少ない点もメリットといえます。
一方、保険適用の治療では銀歯が一般的です。
費用は抑えられるものの、見た目が気になるだけでなく、接着部分から虫歯が再発しやすい、金属アレルギーのリスクがあるといったデメリットがあります。
セラミック治療は基本的に自由診療(保険適用外)となり、保険治療に比べて費用は高額です。
しかし、表面がツルツルしていてプラークが付着しにくく、接着剤の性能も優れているため、虫歯が再発しにくいという利点もあります。
また、種類によってはより透明感のある「オールセラミック」や、適度に柔らかさを持つ「ハイブリッドセラミック」などがあり、見た目の美しさや機能性を重視する方に選ばれています。
セラミック治療に興味はあるものの、治療費が高いのがネックで迷っている方も少なくありません。
少しでも費用を抑えたい方にとって気になるのが、セラミック治療は医療費控除の対象になるのかということでしょう。
結論から言えば、セラミック治療も一定の条件を満たせば医療費控除の対象となる場合があります。
ここではまず、医療費控除の基本について確認していきましょう。
医療費控除とは、1年間(1/1〜12/31)に支払った医療費の合計が一定額を超えたときに、確定申告をすることで所得控除を受けられる制度です。
この制度を利用すると、課税所得が減り、結果的に支払った所得税や住民税の一部が戻ってきます。
基本的には「年間10万円を超える医療費」が控除の対象です。
ただし、所得が200万円未満の方は、総所得の5%を超えた部分が対象となるため、10万円に満たなくても控除が受けられるケースもあります。
控除の対象となるのは病院や歯科医院での治療費だけでなく、薬代や通院にかかった公共交通機関の運賃なども含まれます。
また、世帯全員分の医療費を合算できるため、家族の治療費もまとめて計算できる点も覚えておきましょう(詳しくは後述します)。
医療費控除を受けるには、領収書や明細書をもとに確定申告を行う必要があります。
会社員であっても年末調整だけでは適用されないため、自分で申告をすることが大切です。
セラミック治療は、歯の欠損や虫歯の治療、噛み合わせの不具合を解消するなど治療を目的として行った場合に医療費控除の対象となります。
控除を活用すれば税金の負担が軽減されるため、経済的な負担を抑えることにつながります。
ただし、審美性の向上だけを目的とした場合は対象外となる点に注意が必要です。
セラミック治療で医療費控除の制度を利用したい場合は、治療目的に該当するかどうかを歯科医院で相談してから進めると安心です。
セラミック治療で医療費控除を申請する際、対象となるのは人工歯の費用だけではありません。
カウンセリング、検査、レントゲン撮影、診断、麻酔、治療に必要な薬代など、治療に直接かかわる費用が含まれます。さらに、医師の指示で購入した市販薬も控除の対象になります。
また、通院のためにバスや電車といった公共交通機関を利用した場合、その交通費も申請可能です。
どの費用が対象になるのかを把握しておくことで、申告漏れを防ぎ、還付をより有利に受けられるでしょう。
一方で、セラミック治療に関連して支払った費用でも、医療費控除の対象とならないものがあります。
これは「治療としての必要性が認められない」「生活費として扱われる」などの理由によるものです。
具体的には以下のようなケースが該当します。
これらは医療費控除の対象に含めることができないため、申告の際には注意が必要です。
控除対象となるもの・ならないものを事前に整理しておくと、確定申告がスムーズに行えるでしょう。
ここからは、セラミック治療の費用を医療費控除として申請する具体的な流れを解説します。
医療費控除を申請するには、まず以下の書類を準備しましょう。
医療費控除の明細書は、1年間にかかった全ての医療費をまとめたもので、自分で作成する必要があります(作成方法については次の見出しで解説します)。
医療費通知は1年間にかかった医療費額が記載されたもので、医療保険者が発行している書類です。
セラミック治療など自由診療の治療は含まれませんが、保険診療分に関しては発行されるため保管しておきましょう。
これらの書類を準備できたら、次は『医療費控除の明細書』を作成します。
医療費控除の明細書は国税庁のホームページからダウンロード可能で、プリントアウトして使用できます。
1年間(1/1〜12/31)にかかった医療費控除の対象となる費用の領収書を用意し、領収書を確認しながら明細書を作成しましょう。
公共交通機関に支払った交通費の領収書がない場合でも、日付・病院名・交通機関名・金額を記録しておけば書類として認められます。通院ごとに忘れず記録しておくことが大切です。
明細書の記入方法は国税庁のホームページで紹介されていますので、確認しながら記入すると良いでしょう。
医療費控除の明細書を作成したら、『確定申告書』の作成を行います。
このときに必要になるのが、給与所得の源泉徴収票や本人確認書類です。
本人確認書類はマイナンバーカードがあれば1枚で足りますが、ない場合は番号確認書類と身元確認書類を1つずつ用意する必要があります。
| 番号確認書類の例 | 身元確認書類の例 |
|---|---|
| ・通知カード(氏名・住所が最新のもの) ・住民票の写しまたは住民票記載事項証明書(マイナンバーの記載あり) | ・運転免許証 ・公的医療保険の被保険者証 ・パスポート ・身体障害者手帳 ・在留カード |
すべてを用意する必要はなく、番号確認書類1つと身元確認書類から1つの計2種類で大丈夫です。
確定申告書は国税庁の『確定申告書作成コーナー』で作成でき、記入方法も詳しく案内されています。
確定申告書が完成したら、いよいよ税務署へ提出です。
作成した確定申告書と医療費控除の明細書を揃えて、税務署に提出します。提出方法は3種類あります。
申告期間は、通常毎年2月16日〜3月15日です。
期間を過ぎると還付が遅れたり手続きが複雑になるため、余裕をもって準備しておきましょう。
申請から還付金の受け取りまでは、1ヶ月〜1ヶ月半程度かかります。
振り込み時期になると『国税還付金振込通知書』が送付されるので、記載された金額と実際の振込額を確認しましょう。
セラミック治療で医療費控除を受けるには、いくつか注意しておきたい点があります。
事前に知っておくことで、申請をスムーズに進められるでしょう。
セラミック治療を含め医療費控除を受ける際は、治療費を支払った際の領収書やレシートを保管しておきましょう。
現在は、健康保険組合などから交付される『医療費通知』を添付することで代用できる場合もあります。
ただし、自由診療であるセラミック治療などは記載されないため、領収書を必ず保管しておくことが大切です。
申請時に領収書を提出する必要はありませんが、税務署から提示を求められる場合があるため、5年間は保管しておく必要があります。
医療費控除は、申請期限を過ぎても過去5年分までさかのぼって申請できます。
「数年前にセラミック治療を受けたけれど、医療費控除の対象になるとは知らなかった」という場合でも、5年以内であれば還付申告が可能です。
該当する方は、領収書を確認して申請を検討してみましょう。
医療費控除と混同しやすい制度にセルフメディケーション税制があります。
これは、対象となるOTC医薬品(市販薬)を購入し、その年間購入額が12,000円を超えた場合 に適用できる特例です。
ただし、医療費控除と併用はできないため、どちらか一方を選ぶ必要があります。
控除額の上限は医療費控除が200万円、セルフメディケーション税制は8万8,000円までとなっているため、状況に応じてどちらを利用するか判断しましょう。
医療費控除は、申請者本人だけでなく生計を一にする家族全員分の医療費を合算して申請できます。
セラミック治療を受けた本人だけでなく、配偶者や子どもの医療費も含めて計算できるということです。
控除を受ける際には、家族分も含めて領収書やレシートをまとめておくようにしましょう。
セラミック治療で医療費控除を申請した場合、実際にいくら戻ってくるのでしょうか。
医療費控除額の計算方法は、以下のとおりです。
医療費控除額=「1年間に払った医療費の合計」ー「保険金などで補てんされる金額」ー「10万円(※所得200万円以下の方は総所得の5%)」
参考:国税庁「医療費控除を受ける方へ|令和6年分 確定申告特集」
控除の対象となる金額は、最大200万円までです。
なお、ここで計算される『医療費控除額』がそのまま戻ってくるわけではありません。
医療費控除額に応じて所得税が還付され、住民税は翌年度の税額から減額される仕組みです。
【計算例】
医療費控除額は50万円-5万円-10万円=35万円
この場合、課税所得が35万円減るため、次のように税額が軽減されます。
結果として、約7万円は所得税の還付金として口座に振り込まれ、約3.5万円は翌年度の住民税から差し引かれることになります。
セラミック治療で医療費控除を申請する際に、多くの方が疑問に思うポイントをまとめました。
セラミック治療の費用をデンタルローンやクレジットカードで支払った場合でも、医療費控除の対象となります。
ただし注意が必要なのは、分割払いに伴って発生する金利や手数料の部分です。
これらはあくまで治療費ではないため、医療費控除の対象外となります。
医療費控除を申請すると、控除額に応じて所得税の一部が還付されます。還付金は、確定申告後に指定した銀行口座に振り込まれます。
振込の時期には『国税還付金振込通知書』も送られてくるため、必ず金額を確認しましょう。
※住民税については、確定申告の内容が市区町村に共有され、翌年度の住民税額から自動的に減額されます(直接口座に振り込まれるわけではありません)。
はい、戻ってくる金額は人によって異なります。
理由は以下の2点に左右されるからです。
同じセラミック治療の費用でも、年収やほかの医療費の有無によって控除額は変わるため、ケースごとに計算する必要があります。
セラミック歯は、虫歯や噛み合わせなどの治療目的であれば医療費控除の対象となります。
対象となるのは、セラミック歯そのものの費用だけでなく、カウンセリングや検査、レントゲン撮影、治療に必要な薬代、通院にかかった公共交通機関の交通費なども含まれます。
一方で、審美目的で受けたセラミック治療や、自家用車で通院した際のガソリン代・駐車場代などは対象外です。
また、医療費控除は確定申告による申請が必要なため、提出を忘れないよう注意しましょう。
静岡県富士市の神谷歯科クリニックでは、機能面と見た目の美しさを両立させたセラミック治療を行っています。
医療費控除の活用を含め、治療に関して不安や疑問がある方は、ぜひお気軽にご相談ください。
歯科医師/日本顎咬合学会認定「咬み合わせ認定医」/DNA研究会 認定医/日本口腔インプラント学会 専門医/国際インプラント学会AIAI 認定医
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