歯科矯正は保険適用される？適用条件と支払いのポイント

歯科治療には、健康保険を使える「保険診療」と、全額自己負担の「自費診療」があります。

ここでは、それぞれの特徴や基本的に自費診療になる理由、例外的に保険が適用されるケースなどについて紹介します。

保険診療とは、公的医療保険を使って受ける治療です。

健康保険証を使うことで治療費の一部（1～3割）を窓口で支払い、残りは保険で賄われます。

歯科の場合、虫歯治療や歯周病治療など、一般的な症例の治療に限り保険が適用され、使用できる材料や治療法も保険制度で定められた範囲内になります。

保険診療のメリットは費用負担が軽いことですが、デメリットとして治療内容に制限があるため、審美性や最新技術を求める治療は難しい点に注意しましょう。

歯科矯正（歯列矯正）治療は、原則として保険適用外の自由診療になります。

公的保険は病気やケガの治療を目的とした診療にのみ適用されるため、見た目の改善が目的だと判断されやすい歯並びの矯正では保険が効きません。

例えば、出っ歯や乱ぐい歯など審美的な理由で行う矯正治療は、公的保険では「病気の治療」とみなされず自己負担になります。

そのため、歯科矯正は基本的に全額自己負担（自費診療）になり、高額の費用を支払う必要があります。

しかしその分、高い技術での治療を提供している歯科医院も多く、患者さんの理想の結果に近付けやすいというメリットは見逃せません。

厚生労働大臣が定める特定の疾患が原因で、さらに条件を満たしていれば、歯科矯正でも例外的に保険が適用されるケースがあります。

具体的には以下のような条件になり、すべて「厚生労働大臣が定める特定の疾患」という前提です。

このような場合には、公的保険の適用対象になります。

具体的には後述するように先天性の疾患（指定疾患）や埋伏歯による噛み合わせ異常、顎変形症が代表的です。

このような症例に当てはまるかどうかは専門的な判断が必要なため、まず歯科医院や口腔外科で診察を受けて確認しましょう。

歯科矯正治療で保険が適用されると、自己負担は治療費全体の原則1～3割になります。

例えば3割負担の場合、全体矯正の治療費が一般に約100万円かかる治療でも、健康保険適用後の自己負担額は約30万円で済む計算です。

ただし保険診療の場合、治療費はその都度支払う仕組みになることが多いため、通院回数や期間が増えれば、その分支払う総額も増加します。

一方、自費診療の場合、トータルフィー（治療開始前に提示された総額を支払う）を採用している歯科医院であれば、治療期間が延びても基本的に追加費用は発生しないことが多いです。

保険が適用される矯正では治療内容や期間によって個人ごとに費用が異なるため、正確な負担額は歯科医院に確認しましょう。

歯科矯正で公的保険が使えるのは、厚生労働省および日本矯正歯科学会により、適用になる治療の条件が定められています。

ここでは、歯科矯正で公的保険が適用される条件について紹介します。

厚生労働大臣が定める先天性の疾患が原因で生じた噛み合わせ異常に対する矯正治療は、健康保険が適用されます。

令和7年（2025年）現在、この指定疾患は66疾患存在し、代表的なものとして以下が挙げられます。

【参考】公益社団法人 日本矯正歯科学会「別に厚生労働大臣が定める疾患」

例えば唇顎口蓋裂とは、生まれつき上唇や上あご、口蓋に裂け目がある疾患で、顎や歯列の発育にも異常をきたします。

このような顎・口腔の先天異常があり、歯科矯正治療の必要性が認められた場合は保険が適用されます。

永久歯が歯ぐきの中に埋まったまま生えてこない「埋伏歯」によって生じる噛み合わせ異常も、条件を満たせば保険適用で矯正治療が可能です。

具体的には以下のような条件になります。

この手術と合わせて歯列矯正を行うケースでは、矯正治療の費用も含めて健康保険が適用されます。

埋伏歯による噛み合わせ異常は、見た目だけではなく咀嚼機能にも影響するため、該当する場合は早めに歯科を受診して適切な治療を受けましょう。

顎変形症（がくへんけいしょう）とは、上下の顎の骨格にずれや不調和があり、重度の不正咬合を生じる疾患です。

例えば、以下のような状態が該当します。

顎変形症の矯正治療には、歯並びを整える矯正治療に加えて顎の骨の手術（顎矯正手術）が必要になります。

この外科手術を伴う矯正治療も、以下の条件を満たせば保険の適用対象です。

「顎口腔機能診断施設」の指定を受けた医療機関での治療

矯正治療と併せて外科的矯正手術（顎の骨を切るなど）を行う

つまり、指定医療機関で顎変形症と診断され、外科手術込みの治療計画が立てられた場合であれば保険適用になるということです。

前述の保険適用になる矯正治療を受けるためには、対応できる医療機関を選ぶ必要があります。

保険適用の矯正治療を行えるのは、厚生労働省の定める施設基準に適合し、地方厚生局に届け出をした保険医療機関に限られているためです。

具体的には以下のような分類になります。

このような指定を受けた医療機関でなければ、症例が保険適用の条件を満たしていても、保険診療で矯正治療を行うことはできません。

指定医療機関は各地方厚生局のホームページで公開されており、都道府県ごとに一覧（PDF）で確認できます。

保険適用での矯正治療を希望する場合は、まずその地域で指定を受けている医療機関に相談しましょう。

歯科矯正が保険適用外とされる主な理由は、医療保険制度上「病気の治療ではなく美容目的の治療」とみなされるためです。

歯科の症例でいえば虫歯や歯周病の治療は病気の治療ですが、歯並びの矯正は必ずしも日常生活に支障をきたす疾患ではないと考えられることが多いです。

そのため、公的保険の対象から外れ、自由診療扱いになります。

また、健康保険制度では治療内容や使用材料に細かいルールが設けられています。

例えばマウスピース矯正装置はその装置自体が保険の範囲外になるため、マウスピースを使った治療法はすべて自費診療になります。

このような理由から、歯科矯正は前述した指定疾患や埋伏歯、顎変形症などの症例を除いて保険が適用されません。

しかし、近年は歯並びの悪さが虫歯や歯周病を引き起こす原因になることも知られるようになりました。

その流れを受け、子供の歯科矯正治療を保険適用にするよう、全国から声が上がり始めています。

全額自己負担になる歯科矯正は、治療法や矯正範囲などによって金額が変わります。

ここでは、自費診療による歯科矯正の費用内訳や期間、支払い計画の立て方などについて紹介します。

自費の歯科矯正では、治療法や歯科医院の方針ごとに費用相場があります。

ワイヤーブラケットを使った表側矯正でおおよそ60万〜130万円、歯の裏側に装置を付ける裏側矯正で100万〜170万円、透明なマウスピース矯正も60万〜120万円程度が目安です。

一方、部分矯正（歯列の一部分のみ治療）なら30万〜60万円程度に抑えられる場合もあります。

例えば前歯だけの矯正など、範囲が限定されれば、期間も費用も全体矯正より少なくなります。

ただし部分矯正が適用できるかは歯並びの状態によるため、医師と相談して適切な治療法を選びましょう。

矯正治療の期間は2〜3年程度かかり、症例によってはさらに長期になることもあります。

この期間中、一般的には月1回程度の通院で装置の調整を行いますが、治療が長引くとその分通院回数も増えるため、都度払いの場合は費用が増える可能性もあります。

一般的に歯科矯正治療の支払いは、一括払い（トータルフィー）と通院のたびに支払う都度払いになることが多いです。

歯科医院が独自の分割払いに対応していたり、デンタルローン（後述）が利用できることもあります。

一括払いの場合は先にすべての支払いを終えられますが、先にまとまった資金を用意する必要があります。

一方、都度払いや分割払いは収入やライフスタイルに細かく合わせた支払計画を立てやすく、治療を早めにスタートしたい時にも役立つでしょう。

また、最初の見積もりで提示された金額のほか、治療を進めるうちに追加費用が発生することもあります。

例えば歯科矯正治療中に虫歯や歯周病などになった場合、その治療費が必要です。

どのようなものが追加費用に該当するのか、発生する可能性はあるのかなど、こちらも事前に確認しておきましょう。

一括払い以外の方法で支払いをする場合、毎月の負担を軽減しながら治療を進めやすくなります。

ここでは、前述のデンタルローンや分割払い、クレジットカード払いなどの支払い方法のほか、医療費控除やそのほかの支援制度について紹介します。

デンタルローンは歯科治療費専用の分割払いローンで、信販会社が提供しています。

金利はカードローンより低めに設定され、最大分割回数も長期に設定できるため、高額な矯正費用でも月々無理のない額で返済しやすくなるでしょう。

利用するためには信販会社の審査に通る必要がありますが、まとまった現金が手元になくても治療を始められるメリットがあります。

また、クリニックが独自に提供する分割払いを利用できる場合もあります。

多くの矯正歯科では独自の分割プランを用意しており、院内分割ならローンを組むより手続きが簡単になっていることも多いです。

金利手数料がかからないケースもあるため、利用できれば総支払額の節約になります。

ただし分割回数に制限があったり、一部の医院では対応していないこともあるので、事前に確認してください。

歯科医院が対応していれば、クレジットカード払いも可能です。

翌月引き落としの一括払いや複数回での支払いなど、支出計画を立てやすくなるでしょう。

ただし、リボ払いや長期分割払いは手数料（金利）が高めになることも多く、注意が必要です。

また、矯正費用は高額になるため、カードの利用限度額を超えないようにする必要があります。

事前にカード会社に相談すれば一時的に利用枠を増やせる場合もあるため、不安のある方はカード会社への問い合わせをおすすめします。

医療費控除は、年間の医療費が10万円（所得200万円未満は所得の5％）を超えると、その超過分が所得から控除され、還付を受けられたり税金が軽減されたりする制度です。

歯列矯正費用の場合、機能改善が目的の場合は対象になります。

申請には確定申告が必要になり、デンタルローンやクレジットカード払いでも支払い証明があれば控除可能です。

症状によっては公的な医療費助成制度も利用できます。

その一例に自立支援医療制度（育成医療・更生医療）があり、条件を満たせば高額な医療費の自己負担分を公費でカバーできる可能性があります。

自立支援医療制度には育成医療（18歳未満）と更生医療（18歳以上）があり、唇顎口蓋裂など機能障害を伴う歯科矯正も対象です。

申請が必要になるため、医師や自治体窓口へ相談し、早めに手続きを進めましょう。

自費の矯正治療費は高額なため、無理のない支払い計画を立てましょう。

まず治療開始前に総額と支払い方法についてしっかり相談してください。

クリニックによっては一括払いのほか、分割払いや信販会社が提供するデンタルローンを利用できる場合があります。

一括払いをすれば金利手数料がかからず、総支出は抑えられますが、まとまった資金が必要です。

分割払いやローンを利用すれば毎月の負担を軽減できる一方、金利分の支払いが増える点に注意しましょう。

歯科矯正は基本的に保険適用外の自費診療になり、高額な費用がかかりますが、デンタルローンや分割払い、医療費控除などを上手に活用すれば負担を軽減した治療計画が立てやすくなります。

また、指定疾患や埋伏歯による咬合異常、顎変形症など特定の条件に該当すれば健康保険制度が利用できるため、医師と相談してみてください。

医療法人社団神谷歯科クリニックでは、患者様に寄り添った治療計画を立て、支払いについてもご納得いただけるまで説明しています。

無理のない範囲で美しい歯並びを目指せるよう、分割払いにも対応可能です。

症状や保険適用の可否、支払い方法や期間など、気になることがあればお気軽にご相談ください。