歯科矯正の費用はどれくらい？治療方法別の料金や内訳を徹底解説

歯科矯正は自由診療が中心になっており、各歯科医院で任意の治療費が設定できるため、全国一律の料金表は存在しません。

ただ、基本的な相場はあるため、予算を考える際の参考になります。

ここでは、歯科矯正治療の基本的な費用相場や費用の内訳などについて紹介します。

この金額幅は、装置の種類や診療体制などに加え、治療期間や通院回数、地域差などの要素に左右されることが多いです。

また、全体的な矯正治療は長期の計画管理と複雑な歯の移動を伴うため、費用が高額になる傾向です。

部分矯正は対象範囲が限られるため費用を抑えやすい一方、症例によっては適応できないこともあります。

歯科矯正治療の費用は複数の項目が関わっています。

歯科医院によって多少の違いはありますが、主に以下のような項目です。

虫歯・歯周病治療、抜歯、う蝕予防処置、ホワイトニングなどは含まれない場合が多いですが、歯科医院の方針や治療計画によっては含まれる場合もあります。

歯科矯正費用の支払いシステムは「総額型（トータルフィー）」と「都度加算型」に分かれており、歯科医院の方針によって異なるため、事前に確認した上で治療計画を進めましょう。

歯科矯正は地域の事情や医院の設備などが費用に反映されることがあります。

例えば、都市部の矯正専門医院では高度な設備や多くのスタッフを揃えているケースがあり、そのような場合は費用がやや高めに設定される傾向です。

一方、地方の一般歯科に併設される矯正診療では、比較的低額に設定される場合もあります。

疑問や不安がある際には、費用設定の事情について医師に質問してみるのもおすすめです。

矯正をする部分が全体か、それとも一部分かによっても費用に差が出ます。

歯並び全体を整える「全体矯正」は、治療期間が長く、装置の数や調整回数も多いため、どうしても費用が高くなります。

対して、前歯など一部だけを動かす「部分矯正」は、治療に使う装置が少なく、通院回数も少なめになることが多いため、費用を抑えやすいです。

全体矯正と部分矯正のどちらが適しているかは、診察結果と医師の判断によって決定されますが、希望がある際には最初に伝えておくとよいでしょう。

治療に使う装置や治療範囲、管理の難易度なども、費用に関わる要素です。

ここでは、主な矯正方法とそれぞれの費用について紹介します。

表側ワイヤー矯正は、歯の表面に小さなブラケットを装着し、ワイヤーを通して歯を移動させる方法になります。

費用の目安としては、60万〜130万円程度に設定されていることが多いです。

多くの症例に対応できる点が利点で、実際の治療に使用している患者さんも少なくありません。

金属製の装置は耐久性があり、白や透明の素材を選ぶことも可能なため、見た目が気になる患者さんでも選択しやすいでしょう。

治療効果の予測性が高いこともメリットのひとつで、安定した結果が期待できる治療法としてもおすすめです。

治療期間は2〜3年が一般的で、その後はリテーナーによる2〜3年の保定期間が必要になります。

ブラケットとワイヤーを歯の裏側に装着する方法で、外から装置が見えにくいため、人と接する機会が多い方や見た目を重視する方におすすめです。

費用は表側矯正よりもやや高額になり、100万〜170万円程度が目安になります。

この方法は舌に装置が当たるため、発音や食事に慣れるまで違和感を覚えることがあります。

また、歯磨きなどの口腔ケアが難しくなる傾向があるため、虫歯や歯周病のリスクが高まる点は意識したほうがよいでしょう。

治療期間は表側とほぼ同じで、2〜3年の治療の後、保定期間として2〜3年のリテーナー装着が必要になります。

透明なマウスピース型装置を一定期間ごとに交換し、段階的に歯を動かす方法です。

使用するマウスピースや治療方針にもよりますが、費用は60万〜120万円程度が目安になります。

マウスピース矯正は装置が目立たず、取り外しができるため、食事や歯磨きがしやすい点が魅力です。

一方、1日20時間以上装着しなければ効果が出にくいため、自己管理が不可欠になる点には注意が必要です。

また、軽度から中等度の症例に向いた治療法であり、大きな歯の移動や骨格的な問題を伴う場合には適応外となることもあります。

症例により異なりますが、治療期間は1〜3年程度で、保定期間として1〜2年程度のリテーナー装着を行います。

部分矯正は前歯など一部の歯だけを対象に行う矯正です。

短期間で見た目を整えたい方や、過去の矯正治療後に後戻りが出た方に向いています。

費用は全体矯正に比べて抑えられ、30万〜60万円程度が目安です。

対象範囲が狭いため装置も少なく、治療期間も数か月から1年程度になり、ほかの矯正治療よりも短めになります。

ただし、すべての症状には対応できないため、診察や検査の結果によっては全体矯正を勧められることもあります。

成長期の顎の発育を利用して歯並びを整える方法です。

永久歯が正しく並ぶスペースを確保したり、上下の顎のバランスを調整したりするために行われます。

費用の目安は30万〜70万円程度ですが、Ⅰ期治療、Ⅱ期治療に分けた予算が提示されることもあります。

治療期間は身体の成長や歯の状態などの個人差が関わるため、医師の説明や治療の進行状況などを参考にしましょう。

初診から保定までの流れに沿って費用項目を見てみると、全体像が把握しやすくなります。

ここでは、初診から保定の流れや、必要性のある治療を含めた費用内訳について紹介します。

初診料・カウンセリング料は、最初に医院を訪れた際にかかる費用です。

ここでは患者さんの希望を確認し、口腔内の状態をチェックした上で、矯正が必要かどうか、どのような治療方法が考えられるかを説明します。

医院によっては無料で行う場合もありますが、有料の場合は数千円から1万円前後を設定しているところもあります。

患者さんも気になることがあれば、この段階で積極的に質問してください。

矯正は長期にわたることが多く、費用もかかるため、最初に疑問点や不安を解消しておきましょう。

実際に治療を始める前には詳細な検査と診断が必要になります。

費用は医院によって異なりますが、数万円程度になることが一般的です。

例として以下のような検査があります。

このような情報を分析し、歯の位置や骨格の状態を把握して治療計画が立てられます。

診断結果に基づいて装置の種類や治療期間、通院回数などが決まるため、正確な結果が出るように、検査時にはスタッフと患者さんの双方で注意が必要です。

実際に装置を取り付けて歯を動かしていく段階で、もっとも高額な費用が発生するステップです。

装置そのものの費用だけではなく、治療技術料も含まれています。

表側ワイヤー矯正、裏側（舌側）矯正、マウスピース矯正、部分矯正、小児矯正など、選択する方法によって金額は変動するため、治療計画の段階で詳細を確認しておきましょう。

自由診療の場合、全国一律の料金表がないため、同じ装置でも歯科医院によって費用が異なります。

矯正治療では月に1回程度の通院が目安で、そのたびに「調整料」が発生することがあります。

1回あたり数千円から1万円前後を設定しているケースが多いですが、トータルフィー制度では最初に治療費全額を一括で支払うため、毎回の調整料はかかりません。

また、治療が終了した後には、歯が元の位置に戻らないようにするための保定装置（リテーナー）を使用します。

これには追加費用として数万円程度がかかりますが、トータルフィー制度であれば、この費用も最初に含まれていることが多いです。

保定は数年にわたり継続することが推奨されており、この段階の管理費用も総額に含めて検討する必要があるでしょう。

矯正治療を始める前に、患者さんによっては虫歯や歯周病の治療が必要になる場合があります。

このような治療は一般歯科で行われ、保険が適用されるケースが多いですが、矯正費用とは別に発生することになります。

矯正治療は原則として自由診療になりますが、一定の条件を満たす場合には公的医療保険が適用されたり、確定申告で医療費控除を受けられたりすることがあります。

ここでは、医療保険の適用条件や医療費控除などについて紹介します。

矯正治療は見た目の改善を目的とする場合（審美目的）には医療保険が使えません。

しかし、先天的な疾患や顎の発育異常など、ごく限られたケースの矯正治療の場合には医療保険の対象になります。

代表的な例としては、口唇口蓋裂や顎変形症など、厚生労働大臣が定めた疾患に由来する不正咬合です。

このような例は認可を受けた医療機関でなければ医療保険が使えないため、必要であれば医師から適切な医療機関への紹介を受けましょう。

矯正治療費も条件を満たせば医療費控除の対象になります。

対象になるのは「発音や咀嚼など機能的な改善を目的とした場合」であり、子どもの成長に合わせた矯正や、歯並びの不具合で噛む機能に支障がある場合などが該当します。

医療費控除を受ける際には、領収書や診断書をもとに、確定申告での手続きが必要です。

交通費など通院に必要な費用も対象に含められるため、証明できる書類は保存しておきましょう。

矯正治療が保険や医療費控除の対象になるかどうかは、「見た目を整えるための審美目的」か「噛む・話すといった機能改善目的」かによって判断されます。

例えば、歯並びを整えて口元を美しくしたいという場合は審美目的のため対象外です。

一方、噛み合わせが悪く、咀嚼や発音に支障がある場合や、顎変形症の手術に関連した矯正などは、機能改善を目的とした治療として扱われ、保険や控除の対象になります。

歯科矯正の費用は、治療方法や装置の種類、治療範囲などによって幅があります。

自分に適用される治療の種類や費用内訳を理解しておけば、金銭的な負担を見通した治療計画を立てやすくなるでしょう。

また、歯科矯正は原則自由診療ですが、先天異常や顎変形症など特定の条件では保険が適用されます。

機能改善を目的とした場合は医療費控除の対象になる可能性もあるため、医師に確認しておくことをおすすめします。

神谷歯科クリニックでは、目立たない装置を使った矯正治療をご提供しています。

大人の歯科矯正・小児歯科矯正ともに力を入れており、患者様1人ひとりに合わせた治療計画にそって、よりよい矯正結果を目指しています。

「矯正したい、でも費用面がよく分からなくて…」という方は、ご相談だけでもぜひお越しください。